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『総合スーパー』の時代は終わりを迎えるのか? 相次ぐ総合スーパーの赤字決算

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セブン&アイホールディングスは2020年2月期までに、採算性の悪いイトーヨーカ堂の40店舗を閉鎖することを発表しました。

2015年2月期決算において、イトーヨーカ堂は純損失を計上しており、経営状態が思わしくありません。

この傾向はイトーヨーカ堂に限ったことではなく、イオンなどの大手流通グループにも影響しています。

総合スーパーの時代は終わりを向かえるのでしょうか。

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単純に『何でも揃う』だけでは購買力に結びつかない

総合スーパーの最大の強みは、ひとつの場所でなんでも買うことができることでしたが、コンビニエンスストアの登場や、インターネット通販の発達にともなって、その価値は失われつつあるように見えます。

しかし、発表された決算を見てみると、業績を上げている総合スーパーも存在します。

業績を落としているスーパーとの違いは、単純な価格競争をするのではなく、地域の需要を把握した経営が巧を奏しているようです。

業績を上げているスーパーの大半は小規模から中規模のスーパーで地域産のものやナショナルブランドに力を入れることで業績を上げています。

その一方でイトーヨーカ堂やイオンなどの大手スーパーはプライベートブランドに力を入れ、低価格での勝負をしていたようですが、結果として業績を落としています。

地域に合った需要を満たせないと購買力に結びつかなくなっていることが明らかになっています。

特性を活かした経営に向かうことができるのかがキーポイント

セブン&アイホールディングスやイオングループの詳細を見てみると、グループ全体に影を落としているものはありますが、きっちりと業績を上げているものもあります。

セブン&アイホールディングスでは、セブンイレブンが他のコンビニエンスストアの追随を許さないほどの業績を上げていますし、イオングループではイオンモールの集客力が強さを見せている地域もあります。

セブンイレブンでは、出店地域ごとに需要を把握し品揃えを変えていますし、イオンモールはネット上で『田舎にはイオンしか遊ぶ場所がない』とまで言わしめるほどの存在感を発揮しています。

単純なトップダウン型の経営では消費者の欲求を満たせなくなっています。

この先、それぞれの特性を活かした経営ができないところは、自然と淘汰されていくことになるでしょう。

価値観が多様化した中で共通のモノサシを使うことはできるのか

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『顧客満足度』という言葉が出てきて、それを指標に経営している企業もありますが、価値観が多様化した現代の中では、そのように『共通したモノサシ』を使うことは経営危機を招くだけに感じます。

業績を上げているところの共通点は、ずばり『柔軟性』にあるように思えます。

総合スーパーで小規模から中規模のスーパーが業績を上げたのは、改革方針が浸透しやすく、従業員も地域から雇用することが多く、内部で地域情報を共有しやすいことも影響しているのではないでしょうか。

そう考えていくと、今後大規模なスーパーでは、経営体制を大きく転換しなければならないところも出てくるでしょう。

イトーヨーカ堂を例にすると、セブンイレブンの経営ノウハウを取り入れていく、イオングループを例にするのであれば、イオンモールが持っている集客力をさらに活用する方法などが挙げられるでしょう。

いずれにしても、単純に『共通したモノサシ』だけでは、経営は難しいものとなっていくことが予想されます。

どのように柔軟性を発揮していくのか。

それが今後の総合スーパーの将来を決めるのではないでしょうか。

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